風力発電の被害者は、勇気をもって戦え。

これまで私は風力発電の低周波被害を受けて苦しめられてきた人たちの情報を伝えてきました。伊豆や伊方、愛知県など、全国に風力被害地があることが知られています。ところがどうでしょう、それらの地域は、今では「風力発電の被害はありません」と、誰に聞いても同じ言葉が返ってきます。あれだけの詳細な被害調査記録を作成して、全国に発信した東伊豆町の有志など、跡形もなく消えています。

被害者たちも孤立政策で、それぞれに個別に排除されました。すべて仕組まれた罠があったことは、由良町を例にして公開してきた通りです。風力発電の低周波は強力ですから、精神を破壊されるほどに散々にやられます。低周波測定分析図を見ると、倍音や高調波があって、人の心に影響するんだろうな、と想像がつきます。宗教音楽や、名器といわれる楽器が持つ独特な響きを持つからです。

被害感覚のない人でも、その影響はあるはずです。風力発電が出来ると、その地域は特殊な空気で満たされます。測定すれば分かります。それを分かっていながら、だからこそ、国は、環境省は、あのような報告書を書いて被害者を貶めているのです。海外では、被害者も、被害地域の人たちも、一緒になって抗議しているでしょ。なんで日本にだけはそれがないのか、このホームページで書いてきた通りです。

日本の風力発電に関する反対運動らしき団体やグループはすべて偽物でした。中には、本当に抗議しようとした人もいたでしょうが、すぐに体制側に取り込まれてしまった。だから日本には、被害原因である風力発電を止めろ、という抗議運動は一度もないでしょ。私一人が蛮勇を振るってきたのです。風力発電の低周波被害者になると、苦しくて気力が萎えてしまいます。あるいはヒステリックになって怒りっぽくなります。

周囲からの弾圧もあります。みんなと一緒に、という同調圧力もある。「誰かが、何かしてくれる、助けてくれる」、そんなアホな期待を空想していませんか?被害者諸君、君らは最初からターゲットにされて、黙らせられてきたのだ。あたかも心配そうに聞いてくる人たちや、役場の高圧的な拒否さえも、それらはみんな仕組まれた罠だったのだ。

正解は、すでにアメリカやヨーロッパなど、世界中で風力反対運動、抗議運動として「風力発電を止めろ」、「風力発電はいらない」と怒りの声がニュースになっている。日本は情報統制していて、メディアは絶対に伝えない。75年前の戦争の時と同じだ。9年前のフクシマでも、被害情報は伝えなかったでしょ。日本にいたアメリカ人やヨーロッパ人たちには、詳細な被害情報が伝えられていた。

日本人だけが、日本の原発事故の汚染情報が伝えられなかった。それを東京の人でさえ気にすることなく、ヘラヘラと笑っていた。多くの外国人は「日本人は信用できない」と言っていた。恥ずかしいことだと思わないか。風力被害者は、地域を追われて転居するか、苦しみながら死んでいった。黙ったまま苦しみの生活に埋没する人もいる。人としての権利をもって、風力発電を止めてくれ、と言おうじゃないか。

谷口さんは嫌がらせをされるたびに泣き言を言ってきた。では黙っていれば良かったのか。違うだろう。村八分にされようが何をされようが、堂々と生きて行こうではないか。風力発電の被害を訴えて、何が悪いものか。笑いものにする連中が厭らしいのだ。そういう社会に貶める行政や政治がおかしいのだ。改めて人間になる。そういう気概を持とうやないか。

以下、小林先生からのメールです。諸君からの連絡、メールも待っています。黙っていては何も始まらない。何が起こっているのか、明らかにしようではないか。

裁判に備えて

由良様 メール見ました。弁護士も商売だから、勝ち目のない裁判を受けたくはないのでしょう。それでも、もし国選弁護士でもついたなら、せめて彼に「低周波音被害」(公害といいたいところだけれど、日本では公認されていないから)といっておきますが、この被害が万人には感じられなくても、一部の「低周波音敏感者」には感じられ、多大な苦痛を与えているという「客観的事実」があることを理解してもらってください。

それには、あなた自身の主張だけでなく、長年、汐見先生が著書や活動で主張してきたこと、私が全部あなたに送っている、日本科学者会議での報告、諸外国で低周波音がどのように認知されているかなどの資料を渡してざっとでも読んでもらってください。中には、オーストラリアでは司法がこの害の存在を認めているというニュースもありました。

ドイツでは、医科学的に害が証明されたわけでなくても、苦情が多いので居住地から一定の距離をとるように規定されていること(これは言い出したらきかない「ドイツ人」と、少数派にとしてバッシングされて黙る「日本人」の差からくる結果です)、医学会では少数派だけれど、低周波音が有害であることを主張している学者ピエポントやソールトがいることなどを教えてやる必要があります。

これに対して、日本環境省は、橘氏を含む御用学者の諮問委員会の「聞こえない音が影響するはずがない」という非科学的な結論(低周波音は耳で聞いているわけではなく、身体全体に加わる圧力変動が骨伝導を介して中枢神経に伝わっているのです。ところが中枢神経の低周波敏感度が人によって差があるのでしょう。

あなたがた低周波音敏感者は感度がいいのですから、ちゃんと人格を認めるのであれば、少数者であっても保護されるべき人たちなのです)にしがみついて、低周波音被害などないのだ。文句を言ってる連中は、なにかほかに意図があるからだろうという偏見をばらまいている、イタイイタイ病(カドミウム公害)を最終的に公害として認めることに貢献した、彼らの誇りある先輩の業績にも反した態度をとっているのです。

それは環境省という弱小な役所が、国策「再生可能エネルギー源の一つ:風力発電」として推進したがっている強大な経産省にたてつきたくないからでしょう(これは私の推測ですが)。国策弁護士といえども、弁護士である以上、困っている人を助けてやろうという初心は持っているはずです。当番でうけもたされただけかもしれませんが、彼を信じて、低周波音被害の一端なり理解してもらってください。

そうすれば、今回も負けるかもしれないけれど、いい勝負をしておけば、きっと今後に役立つでしょう。

小林

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