風力発電はウソばかり

前ページに続いて『Will』誌の記事を拝借する。希薄なエネルギー源、制御不能な自然エネルギー、要は使い物にならないことが書かれている。私たちでも普通に考えてみれば分かることだ。昔からの、粉挽き、水汲み、程度のことなら利用できるけれど、必要な時に必要な電気を作るという絶対条件がある。蓄電設備があるというけれど、そんなものはない。環境運動家のウソだったのだ。

技術の進歩は目覚ましく、不可能なことはないと環境運動家は繰り返す。まるで「緑の党」だよ。ヒトラーの演説と同じよ。風力被害者という邪魔者をスケープゴートにして、再エネ支配を達成するというのだ。再エネ100%の国や地域があると彼らは強調する。それは彼ら独特のウソ話だけどね。問題は、ここではドイツの再エネを取り上げているけれど、日本は今、どうなっているのかは誰も知らない。

風力発電なんかは誤差の範囲だと言われている。それなのにこれだけの設備投資を行う根拠は何なのかと思わないか。あらかじめ環境省の報告書で、低周波被害の否定を繰り返して、被害者が訴えることができないように弾圧を加えている。地域対策としての言論の誘導、被害者差別はすさまじい。私は、汐見医師、小林教授らが活躍したs57年の香芝高架橋の低周波公害訴訟が原因だと考えている。

コロンブスの卵で、今では当たり前のこととして誰も気が付かないが、被害原因である低周波発生、低周波伝播を証明したのだ。被害者、地域の住民、行政、弁護士、医師、学者、新聞社、などが地域ぐるみで低周波被害を訴えたのだ。その結果として西名阪自動車道は全線の改修が行われた。田中角栄の日本列島改造論の時代である。橋梁は軽くて早期完成の経済設計が求められていた。橋梁設計はこの時から堅固なものへと変更されることになる。

今はローマ遺跡風のコンクリート橋が多くなったでしょ。施工技術も発達したんだろう。こういう経緯があって、環境省は低周波被害を訴えられないようにする対策をしたのだ。被害者、地域住民、行政、弁護士、医師、学者、メディア、すべてに先手を打っていた。これが日本の低周波被害者を弾圧する原因となった。風力被害者は、報告書の記載の言葉通りに精神疾患のものとして人間性を奪われたのだ。

そして死んでいった。引っ越して逃げていった。今回の『Will』誌は、原発再稼働がテーマである。由良町は原発でも何でも大歓迎してきた。だから伊方町を素晴らしい町だというのだ。しかし40年前、隣の日高町で原発反対運動があった時のことを覚えている。原発ができなくて本当に良かったと思っている。私は関電で原発の仕事をしたことがある。生活のための仕事だから何となくやっていた。

風力発電と同じことなのだ。被害者はコテンパンよ。都会人だけが日本人やないで、と私は思っている。また、再エネはオマケでいいじゃん、という記述が目につく。とくに害がなければ遊びでやればよいのだが、風力発電の低周波被害は冗談では済まされない。人々の心が破壊されるのだ。環境省の報告書を見ればそれがよく分かるはずだ。由良町の風力発電を撤去してくれ。苦しくて死にそうなのだ。

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